宮城に急行

2011年3月30日

Socks for Japan は、木曜日と金曜日の2日間宮城県に出かけるために使うワゴン車を受け取りました。亘理町と山元町から、靴下と下着が緊急に必要だという依頼に応じて、私たち3人が、日本、南アフリカ、米国を代表して、4,000足の靴下を両町に届けに出かけます。以下の画面キャプチャは、亘理町の公式サイトで支援物資の受付 についてのページの画面上部分を撮ったもので、3月29日時点で最も不足している品目が挙げられています。

Screen capture of requested items from Watari-cho

必要とする品目は、下着・靴下(男、女、子ども用)、米印がつけられて、特に不足しています、とあります。この画面キャプチャを撮った数時間後に、亘理町は、「緊急」を示す米印のメッセージを赤色に変更しました。

今回の訪問で、私たちは、これまで配達した地域よりさらに危険地域内に入り込みます。佐野市の私たちの拠点から亘理町は、271キロ(168マイル)あるので、帰りのガソリンを探し出す、という今ではおなじみとなった課題が浮上します。しかし、状況は改善しつつあり、東北高速道路を降りたところで充分ガソリンがあるようなので、大丈夫だと確信しています。ガソリンが充分に残った状態で現地に到着して、避難所から避難所に動けるように、行く途中でガソリンを入れ、それからまた、帰りに補給します。目的地までの経路図です。

Route map from Sano to Watari

3月11日(の発生)から、死者および行方不明者の数は、28,000人に達しました。保険会社は、被害総額が3000億ドルを上回ると示しており、今回の震災は、史上最大の自然災害となります。悲しいことに、日本は、6,400人が亡くなり、史上2番目の被害総額である1000億ドルの被害総額を出した1995年の阪神淡路大震災が起こった国でもあります。死者1,800人を出し、被害総額が810億ドルに上った2005年のアメリカのハリケーン・カトリーナ は史上3番目の規模です。トラウマ的な打撃を受けた日本は、復興のためにあらゆる支援が必要だということを、その数は示しています。

宮城県は特に凄惨な状態です。県では、被災車両は同県の登録台数の約一割に当たる約146,000台と推計しています。県庁所在地の仙台市では、多くの場合雇用主がもはや存在しないので、今まで就いていた仕事が無い現実に面した人々で、労働局に1日200件の仕事の問い合わせがあります。私たちが木曜日と金曜日に出かける亘理町と山元町は、津波で農地の8割ちかくが失われました。

宮城県の被災者がおられる避難所は、私たちが訪問した北茨城市(3月23日の リポート)や、いわき市(3月29日のリポート)の避難所より、さらに大規模なものです。ですから、大量の靴下を持っていきます。携帯電話で連絡を取っている町の職員の方から、被災者の方々全員に、靴下と励ましの手紙が1組ずつ渡せるだけの数がある場合にのみ配ってください、と要請がありました。もちろん、それが私たちのポリシーです。しかし、特にそう要請されるのは、不足すると士気に影響を与えることを示しています。

これを機会に、Socks for Japan が、複数の自称「支援プロ」から受け取り続けている批判に対応させてもらいます。私たちが、この支援活動をより長く成功裡に行えば行うほど、私たちの意見より自らの意見に重要性を置く、自ら認める「プロ」の人たちと私たちとを何らかの方法で区別するのが難しくなります。大半の独善的な意見は、遠方からきています。私たちは現地で証拠を集めています。

残酷極まる批評は、私たちの靴下と励ましの手紙を、「stuff we don’t want(要らないもの)」の省略表現として「SWEDOW」と呼び、寄贈者の皆さんは、受け取る被災者のためではなく、自己満足のために靴下と手紙を送っているのだと示唆しています。おそらく批判者らは、受け取られる方々が、私たちからの励ましのパッケージを望んでいないことを願っているのでしょう。しかし、実際は望まれているのです。私たちが訪問したとき、被災者の方々自らがそう言われますし、避難所を管理する自治体の職員の方々が、管理する避難所への配給を依頼されるときに、そう言われます。

直接支援の活動に関する記事では、例えば、昨日の読売新聞に掲載された記事にように、
直接支援の活動が益となるよりも害となるやり方が挙げられています。使用済みの衣類は送らないように、1つのパッケージに異なる品目を入れないように、中身の記載のない箱は送らないように、等を忠告しています。

区別は大切です。しかし、「Socks for Japan」のような直接支援のモデルは、いい加減な多様性ではありません。私たちのようなモデルは有益です。私たちの活動は最初から、よく知られた落とし穴を避けて設定しました。私たちは、真新しい靴下、という1種類の品目のみ扱っています。私たちは、仕分けをして、励ましの手紙と一緒に袋に入れて配りやすいようにします、依頼があった避難所に、通常私たちが、自ら直接配達します。決して、SWEDOW(要らないもの)ではありません。私たちのパッケージは、STAFFU(「私たちが贈る、求められたもの」)なのです。私たちは、その方々と毎日電話で話しているので知っています。自称「プロ」の人たちは、私たちが贈る、避難所が望んでいるものを、何を根拠に誰も要らないものと結論付けているのでしょうか。根拠もなくその結論を出したのであれば、自らを「プロ」と呼ぶべきではありません。

そのような人たちは、以下の読売新聞からの引用を読んだ方がよいでしょう。この記事はまさしく私たちに当てはまります。

「被災地に救援物資を送りたい人は、必要なときに、必要な品目が届けられるように、救援物資の情報を頻繁にチェックして、地方自治体と連携するようにすべきです」と、新宿区の東京ボランティア・市民活動センター副所長の竹内則夫さんが言われています。

それは私たちの信条でもあります。そして、私たちの活動によい結果をもたらしています。私たちは、依頼されたところに出向き、人々が必要だといわれるものを届けます。それこそが、正しい直接の支援であり、私たちがこの20日間、取り組んできたやり方なのです。いずれにしろSWEDOW(要らないもの)なので、直接の支援は避けろ、という忠告を私たちがまるまる聞き入れていたならば、私たちは、必要なときに、必要な品目を届けることができる立場にいなかったでしょう。現在の情報によれば、避難所の方々は靴下を必要としています。ありがたいことに、それを私たちが届けることができるのです。

では、宮城県にいってきます!

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